消毒・滅菌システム

• 世界最高水準の医療用洗浄機

  

  使用した器具を全自動で洗浄→すすぎ→消毒→乾燥まで行う器機です。汚染器材に手を触れることなく、衛生的に洗浄・消毒処理できるので院内感染を防止できます。

• 高圧蒸気滅菌器（クラスB）

  

  世界で最も信頼性のある規格クラスBを取得した滅菌器で、衛生管理の徹底を図っています。庫内を真空にし、また高圧をかけるというサイクルを繰り返すことによりタービンやエンジンなど複雑な管構造を持ったものの細部までほぼ100％確実に滅菌することが可能です。

• 歯科用CT

  

• デジタルレントゲン

  

• 歯科用CTにより、抜歯やインプラント治療も安全に行えるようしっかりと診断します。また被曝量も医科用CTと比較して非常に少ないので安心して撮影頂けます。

• CAD/CAMシステム　

  

  世界で初めて、診療室でセラミックの詰め物を作ることを可能にした機械です。従来の金属治療よりも歯や身体に優しく、長持ちすることがわかっています。

• マイクロスコープ

  

  マイクロスコープは肉眼では確認できない歯の神経はもちろん、歯の根のヒビ(破折)や穴などを発見することも可能です。
  従来の肉眼での治療と異なり、医師の経験だけに頼ることなく、しっかりと確認し、精度の高い診断・治療をご提供することが可能です。

• だ液検査キット

  

  だ液検査により、むし歯になるリスクを診断し、患者さんそれぞれの予防プログラムを作成します。

大通り歯科は、厚生労働大臣の定める「歯科外来診療環境体制」の施設基準を満たし、「歯科外来診療環境体制加算施設基準届出歯科医院」として認定を受けています。

歯科外来診療環境体制とは

「歯科外来診療環境体制加算（外来環）」は、平成20年4月の診療報酬改定で新設された制度で、患者さんにとってより安全で安心できる歯科医療の環境整備を図ることを目的としています。

歯科の外来診療では、「誤嚥のおそれのある小さな治療器具が多用されていること」、「局所麻酔を行う事例が多いこと」、「高齢化社会に伴い、全身状態の把握・管理が必要な患者様が増加していること」、「抜歯や小手術など感染のおそれのある処置を行う機会が多いこと」などの特性があることから、患者様にとってより安全で安心できる歯科医療の環境整備を図るために以下の施設基準が定められました。

「歯科外来診療環境体制加算（外来環）」の条件

以下の８項目の基準を満たしている歯科医院に認定が与えられます。

1. 偶発症に対する緊急時の対応、医療事故、感染症対策等の医療安全対策に係る研修を修了した常勤の歯科医師が1名以上配置されていること。
2. 歯科衛生士が1名以上配置されていること。
3. 患者にとって安心で安全な歯科医療環境の提供を行うにつき次の十分な装置・器具等を有していること。

   自動体外式除細動器（AED）、経皮的酸素飽和度測定器（パルスオキシメーター、酸素（人工呼吸・酸素吸入用のもの）、血圧計、救急蘇生セット、歯科用吸引装置

4. 診療における偶発症等緊急時に円滑な対応ができるよう、別の保険医療機関との事前の連携体制が確保されていること。ただし、医科歯科併設の保険医療機関にあっては、当該保険医療機関の医科診療科との連携体制が確保されている場合は、この限りでない。
5. 口腔内で使用する歯科医療機器等について、患者ごとの交換や、専用の機器を用いた洗浄・滅菌処理を徹底する等十分な感染症対策を講じていること。
6. 感染症患者に対する歯科診療について、ユニットの確保等を含めた診療体制を常時確保していること。
7. 歯科用吸引装置等により、歯科ユニット毎に歯牙の切削や義歯の調整、歯の被せ物の調整時等に飛散する細かな物質を吸収できる環境を確保していること。
8. 当該保険医療機関の見やすい場所に、緊急時における連携保険医療機関との連携方法やその対応及び当該医療機関で取り組んでいる院内感染防止対策等、歯科診療に係る医療安全管理対策を実施している旨の院内掲示を行っていること。

当歯科医院は、この施設基準を満たし、「歯科外来診療環境体制加算施設基準届出歯科医院」として認定を受けております。

当院は、厚生労働省の定める「医療DX推進体制整備加算」の施設基準を満たし、認定を受けています。

【医療DXとは】

「DX」とは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、デジタル技術によって社会や生活の形を変えることを指します。
医療DXでは、診察・治療・薬剤処方などにおける情報を最適な形で活用し、患者様がより精度の高い治療を受けられる体制の構築を目指すものです。

【当院の取り組み】

1. オンライン請求を行っています。
2. オンライン資格確認等のシステムにより取得した医療情報等を活用して、治療のために活用できる体制を整えております。
3. マイナ保険証利用を促進するなど、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。

当院は、厚生労働省の定める「口腔管理機能強化加算」の施設基準を満たし、認定を受けています。
これは、お子様からご高齢の方まで、幅広い患者様の口腔機能の改善と管理を図ることができる地域の中核歯科診療所として、国が認めた施設基準です。

【口腔連携強化加算の条件】

以下の基準を満たしている歯科医院に認定が与えられます。

1. 事業所の従業者が、口腔の健康状態の評価を実施した場合において、利用者の同意を得て、歯科医療機関及び介護支援専門員に対し、当該評価の結果を状況提供した場合に、1月に1回に限り所定単位数を加算する。
2. 事業所は利用者の口腔の健康状態に係る評価を行うに当たって、診療報酬の歯科点数表区分番号にC000に掲げる歯科訪問診療料の算定の実績がある歯科医療機関の歯科医師又は歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が、当該従業者からの相談等に対応する体制を確保し、その旨を文書等で取り決めていること。

当院は、厚生労働省の定める「外来感染対策向上加算」の施設基準を満たし、認定を受けています。
平時からの感染防止対策の実施や、地域の医療機関等が連携して実施する感染症対策への参画を更に推進する観点から、外来診療時の感染防止対策に係る施設基準です。

【外来感染対策向上加算の条件】

以下の基準を満たしている歯科医院に認定が与えられます。

1. 感染症対策部門の設置
   専任の院内感染管理者を配置していること。
2. 医療機関間・行政等との連携
   • 年2回以上、院内感染対策に関するカンファレンスに参加すること。（新興感染症の発生等を想定した訓練については、少なくとも年1回以上参加していること）
   • 新興感染症の発生時等の有事の際の対応を想定した地域連携に係る体制について、連携医療機関等とあらかじめ協議されていること。
   • 新興感染症の発生時等に、都道府県等の要請を受けて発熱患者の診療等を実施する体制を有し、そのことを自治体HPで公開していること。
3. その他
   • 抗菌薬の適正使用について、医療機関又は地域の医師会から助言を受けること。
   • 「抗微生物薬適正使用の手引き」を参考に抗菌薬の適正な使用の推進に資する取組を行うこと。
   • 細菌学的検査を外部委託する場合は、「中小病院における薬剤耐性菌アウトブレイク対応ガイダンス」に沿った対応を行うこと。
   • 新興感染症の発生時等に、発熱患者の診療を実施することを念頭に、発熱患者の動線を分けることができる体制を有すること。

当院は、厚生労働省の定める「医療安全対策加算」の施設基準を満たし、認定を受けています。

【医療安全対策加算の条件】

以下の基準を満たしている歯科医院に認定が与えられます。

1. 当該保険医療機関内に、医療安全対策に係る適切な研修を修了した専従の医療有資格者が医療安全管理者として配置されている。
2. 医療安全管理部門が設置されている。
3. 医療安全管理部門に診療部門、薬剤部門、看護部門、事務部門等の全ての部門の専任の職員が配置されている。
4. 医療安全管理部門の業務指針及び医療安全管理者の具体的な業務内容が整備されている。
   ※ 医療安全管理者の具体的な業務内容として次の内容が整備されていること。
   
   • 安全管理部門の業務に関する企画立案及び評価を行う。
   • 定期的に院内を巡回し各部門における医療安全対策の実施状況を把握・分析し、医療安全確保のために必要な業務改善等の具体的な対策を推進する。
   • 各部門における医療事故防止担当者への支援を行う。
   • 医療安全対策の体制確保のための各部門との調整を行う。
   • 医療安全対策に係る体制を確保するための職員研修を企画・実施する。
   • 相談窓口等の担当者と密接な連携を図り、医療安全対策に係る患者・家族の相談に適切に応じる体制を支援する。
   ※ 医療安全管理部門の業務指針には次の内容が整備されていること
   
   • 各部門における医療安全対策の実施状況の評価に基づき、医療安全確保のための業務改善計画書を作成し、それに基づく医療安全対策の実施状況及び評価結果を記録している。
   • 医療安全管理対策委員会との連携状況、院内研修の実績、患者等の相談件数及び相談内容、相談後の取扱い、その他の医療安全管理者の活動実績を記録している。
   • 医療安全対策に係る取組の評価等を行うカンファレンスが週１回程度開催されており、医療安全管理対策委員会の構成員及び必要に応じて各部門の医療安全管理の担当者等が参加している。
5. 医療安全管理者が、医療安全管理対策委員会と連携し、より実効性のある医療安全対策を実施できる体制が整備されている。
6. 当該保険医療機関の見やすい場所に医療安全管理者等による相談及び支援が受けられる旨の掲示をするなど、患者に対して必要な情報提供が行われている。
7. 当該保険医療機関内に患者相談窓口を設置している。